ふるさと納税は楽天クレカで購入が最強！還元率を上げるコツをご紹介！

年末が近づいてくると忘れずにやっておきたいのがふるさと納税。

年始からでも出来るのはわかっていますが、「あとでもいいや」と思っているといつの間にか締め切りが近づいてきてしまう人も多いのではないでしょうか？

僕もその内の1人で毎年ぎりぎりになってしまいます・・・

今回はふるさと納税で有名な｢ふるさとチョイス｣や｢さとふる｣ではなく、楽天を利用したことがある方には是非利用していただきたい｢楽天ふるさと納税｣をオススメします。

個人的には楽天のクレジットカードを持っているなら決まりです！

ふるさと納税制度とは？

目に触れる機会が多くなってきたため、ご存知かと思いますが、2000円の負担金で応援した自治体からお礼の品をもらうことができます。

家族構成や年収により上限はありますが、自己負担額2,000円を除いた全額で、所得税および住民税が控除対象になります。

寄付金という言い方をしますが、建前上であって実際は金額に準じたお礼をもらえます。

元々はあなたが応援したい自治体へ寄付し、地域貢献をする目的からはじまっています。

あなた　　　⇒　　　自治体　　　⇒　　　あなた
寄付金　　　　　　　地域の特産品

寄付金に対してお礼の品が｢還元率・返礼率｣という言い方をしておりますが、寄付金の2～3割程度が平均となっています。

今までは還元率80％など高額なものもありましたが、過度な競争を避けること、本来の目的ではなくなってしまうため、ここ最近では3割以下に落ち着いてきています。

仮に10,000円の寄付金なら3,000円相当ですね。

ふるさと納税の負担額は一律2000円？

年収400万円の人でも、年収1000万円の人でも基本の負担額は2,000円です。

しかし、税金(所得税、住民税)から還付、控除される仕組みとなっているため、支払う税金を超えてしまった場合はその分自己負担が増えて逆に損をしてしまいます。

家族構成や住宅ローン減税を利用しているなど思っていたより少なかったなんてことがないように課税証明書などで目安を確認しておくと良いです。

いつの年収なのか？

ふるさと納税を行う年(1月1日～12月31日)の所得金額で計算されます。

例えば、2018年にふるさと納税を行う場合は、2018年1月～12月分の所得(給与所得者は年収)から限度額を算出します。

つまり、ふるさと納税を行うときはその年の所得を概算で計算し、先行投資することになります。

公務員や所得に変動があまりない方なら予測できますが、まだ所得がわからないという場合は、締め切り間近になってしまうのも仕方ありません。

所得税と住民税は収入と扶養家族によって変わるので、家族に変化があった場合は事前に確認しておいてください。

ワンストップ特例制度

ふるさと納税には、

1. 確定申告を行う場合
2. ワンストップ特例制度を利用する場合

の2パターンに分かれます。

ワンストップ特例の最大のメリットは｢確定申告をする必要がない｣こと。

ワンストップ特例は平成27年4月1日以降を対象にした制度で対象者は下記です。

• 寄付が5自治体以下の場合
• 確定申告をする必要がない人
• 住民税から全額控除(2000円除く)したい人

住宅ローン減税を利用している人は所得税から優先的に還付される仕組みになっています。

ふるさと納税を確定申告で済ませると所得税が全額還付されなくケースもありますので、住民税のみ対象のワンストップ特例制度を使うわけですね。

ふるさと納税は楽天にすると自己負担2,000円も免除？

楽天（SPU）スーパーポイントアップで最大ポイントが15倍になります。

一度でも楽天のツールを使っていたら凄いお得かも！

達成条件を簡単に満たせるものもあるので、倍率を上げるとメリットたくさん。

楽天クレカで購入するだけでポイント2倍、楽天市場アプリ＋1倍、楽天モバイル会員なら更に2倍になりますね。

100円で1ポイントなので、ふるさと納税をポイント5倍の状態で40,000円分購入したら、

40,000円÷100(1ポイント)×5倍＝2,000円

ふるさと納税の自己負担分2,000円分になりました。

考え方の話になりますが、自己負担分以上のポイントにもなり、凄いお得です。

余談ですが、ポイントタウン経由で楽天市場を利用すると、更にポイントタウンのポイントも貯まりお得です。

楽天ユーザーなら楽天ふるさと納税でポイントザクザク貯めちゃいましょう！